労働生産性とは
労働生産性とは、「社員一人当たりの付加価値額」である。「社員一人の存在価値」ともいえる。
計算式は以下となる。
労働生産性＝付加価値額÷社員数
労働生産性が高いほど、同じ人数でより大きな付加価値を生み出していることを示している。
ただし、労働生産性は、単純に「社員一人ひとりの努力や働きぶり」を表す指標ではない。
労働生産性は、業務プロセス、IT・設備、組織体制、人材の能力など、企業全体の仕組みが付加価値の創出にどの程度寄与してたかを示す結果指標であり、これまでの企業戦略や人事戦略の成果が反映されている。
したがって、その向上は、社員個人の努力に依存するのではなく、戦略に基づく組織構造（役割分担とポジションへの人の配置）、業務プロセスの効率化、人事制度（目標設定・評価・報酬・人材育成など）の見直しなど、組織の構成要素を総合的に見直すことが重要となる。
労働生産性から見る経営分析
労働生産性を経営分析に活用する際には、以下の視点が重要となる。
- 同業他社や業界平均と比較することで、自社の労働生産性の相対的な水準を把握する。ただし、業種や事業構造の違いを踏まえ、数値の差を生む要因まで分析する。
- 過去からの推移を確認し、労働生産性の変化を把握する。その変化を経営戦略や人事施策の実行状況と照らし合わせることで、これまでの取り組みの成果や課題を検証する。
- 目標とする付加価値額と労働生産性から必要な従業員数を試算し、業務量、必要な職種・スキル、組織構造などを踏まえて、将来の人材ポートフォリオを検討する。
労働生産性を踏まえ組織・人事制度設計
また、労働生産性は、人事制度設計における現状分析の重要な指標の一つである。
自社の労働生産性を業界平均や過去の実績と比較することで、人員規模や付加価値の創出状況を把握し、非効率が生じている領域やその要因を検討するきっかけとなる。
さらに、部門・職種・業務単位で分析することで、役割分担の不明確さ、適切でない人員配置、能力と業務のミスマッチなど、組織・人事上の課題を掘り下げることができる。
こうした分析を踏まえ、役割・責任の明確化、人員配置、目標設定、評価・処遇、人材育成などを一体的に設計することで、組織全体の付加価値の向上を目指すことができる。
